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ライフプラン診断
家族・収入・住まいを入れると、今年から95歳までの毎年の収支と貯蓄の推移がわかります。わかる範囲の入力で大丈夫です。
✓ 入力内容はこの端末の中だけに保存され、どこにも送信されません
いまは入力例(35歳・夫婦と子ども2人・家を購入予定)が入っています。ご自分の数字に書き換えてください。
かんたん入力では、次の値を自動で使います:年金(ご本人 月16万円・配偶者 月8万円、65歳から)、定年60歳・退職金1,500万円・65歳まで働く、車(250万円を8年ごと)、物価上昇 年1.5%、利回り(預貯金0.1%・NISA4%)、保険料 月2万円、お子さまの幼稚園〜高校(幼稚園は私立、小中高は公立)。変えたいときは「くわしく入力」へ。
ご家族年齢は今年の誕生日を迎えた時点
お子さま (出産予定は予定の西暦を入力)
第1子
第2子
お仕事の収入手取り額(額面のおよそ75〜85%)
年金「ねんきん定期便」の見込み額が目安
住まい
毎月の支出
車
今の資産と積立口座ごとの残高と、これからの積立
今の資産の合計700万円平均の利回り見込み1.1%毎月の積立・掛金4万円
預貯金 500万円(0.1%)NISA 150万円(4%)iDeCo 50万円(3%)
預貯金
普通預金・定期預金など。毎年の黒字・赤字はここで受けます。
NISA
つみたて投資枠・成長投資枠。運用益は非課税。手元のお金が足りない年は、課税口座の次に取り崩します。
課税口座の投資
特定口座・一般口座の株や投資信託など。取り崩すときに、利益に約20%の税金がかかる前提です。手元のお金が足りない年は、まずここから取り崩します。
iDeCo(個人型確定拠出年金)
原則60歳まで引き出せません。受け取り開始の年齢になるまで、足りない年の取り崩しには使いません。
小規模企業共済
個人事業主・小さな会社の役員向けの退職金の積立です。廃業・退職のときにまとめて受け取る前提で計算します。
貯蓄型の保険・その他
学資保険・個人年金・終身保険の解約返戻金など、将来まとめて受け取る予定のお金。保険料は「毎月の支出」の保険料に入れてください。
不動産投資貸している物件がある場合
貸している物件 (家賃の手取りから経費とローン返済を差し引いて計算)
貸している物件がなければ、そのままで大丈夫です。
その他の予定旅行・リフォーム・相続など
予定している大きな出費・収入
診断結果
入力するたびに自動で更新されます(単位:万円)。
A:今のまま不足なし
95歳時点の金融資産6,174万円
仕事を辞める時(65歳)4,017万円
いちばん少ない時(38歳)699万円
95歳時点の純資産7,404万円
金融資産の推移A:今のまま
35歳(2026年)A 残高 925
グラフをタップ・なぞると、その年の数字が出ます。
資産の内訳の推移(パターンA)
預貯金NISA課税口座iDeCo共済
手元のお金が足りない年は、課税口座 → NISA の順に取り崩す計算です。iDeCoと共済は、受け取る年齢まで取り崩しに使いません。
パターンAの見どころ
- 95歳まで貯蓄がマイナスにならない見込みです。
- 教育費がいちばん多いのは51歳ごろ(年410万円)です。その前に貯めておく時期を意識しておくと安心です。
- 住宅購入の年(37歳)は、頭金と諸費用で510万円ほど出ていきます。購入後の貯蓄残高は775万円の見込みです。
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例:新NISAの証券口座比較、住宅ローンの比較など
例:新NISAの証券口座比較、住宅ローンの比較など
手取りベースの簡易試算です。税金・社会保険料・住宅ローン控除は含みません。教育費は文部科学省「子供の学習費調査」(令和5年度)・日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査」(令和3年度)の平均値、児童手当は2024年10月以降の制度で計算しています。住宅購入時は物件価格の7%を諸費用として計上。▲はマイナス。